地震に強い耐震リフォームをご提案

耐震性に不安のある家とは？

昭和56年以前の住宅は建て替えよう！平成12年以前の住宅は耐震補強をしよう！

阪神・淡路大震災や新潟県中越地震の被害から、耐震性に不安のある住宅には、法則性があることが分かりました。

法則性の一つが、住宅の建設された時期です。耐震性に不安のある住宅は①昭和56（1981）年以前の住宅、②昭和56（1981）年以降～平成12（2000）年の2つに分類できます。これは、耐震基準の変遷によるものです。

昭和56（1981）年に新耐震基準が施行されました。それ以降（旧耐震基準）の住宅では、耐力壁量不足、耐力壁配置バランスが悪い、金物補強がない、基礎が弱い、シロアリや腐朽などの理由で、耐震性が低い住宅が多く存在します。

新耐震基準（昭和56年）以降、平成12年（2000年）の建築基準改正までの住宅にも、耐震壁量は満たされているものの、耐力壁配置バランスが悪かったり、金物補強が不十分なため、耐震性が低い住宅が多く存在します。この時期の住宅でも阪神・淡路大震災や新潟県中越地震で倒れたり、傾いたりした住宅がありました。

下記の旧耐震基準、新耐震基準下で建設された住宅写真は、阪神・淡路大震災で被災した住宅の写真です。

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  昭和56年以前の住宅の特徴

  【金物】補強金物なし／引き抜き対策金物なし
  【壁】量が少ない／バランスが悪い
  【地盤・基礎】地盤・基礎が弱い
  【老朽化】シロアリ被害などで木が脆くなっている

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  平成12年以前の住宅の特徴

  【金物】引き抜き対策金物なし
  【壁】バランスが悪い

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  平成12年以降の住宅の特徴

  【金物】【壁】【地盤・基礎】が基準を満たしています。
  【老朽化】に伴う、補修やリフォームを行い、より長く住める家づくりをしていきましょう。

法務省の「平成15年住宅・土地統計調査」によれば、住居世帯のある住宅総数約4,700万戸のうち、現行耐震基準に不適合な一戸建住宅は、約1,150万戸も存在するとされています。ガラスの国土と言われる日本では、いつどこで大地震が起きても不思議ではありません。

阪神・淡路大震災では、6,433名もの人々が犠牲になりました。阪神・淡路大震災で亡くなった方の死因を調べた結果、窒息死が全体の54％、圧死約12％と多く、その原因は、建物の倒壊（脆性破壊）や家具などの転倒・落下でした(※1)。耐震対策を行わずにいると、耐震性に不安のある住宅、約1,150万戸がいざという時に凶器になるのです。このように、地震によって命を奪われたのではなく、住んでいる家が凶器になり、命を奪っていた事実が明らかになっています。
そうなる前に、早めの耐震工事（耐震リフォーム）が必要です。「住まいを強くする」ことが、家族や自分の命を守ることにつながります。小阪工務店では、阪神・淡路大震災の悲劇を二度と繰り返さないためにも、住まいの相談やリフォーム時に、耐震性のある住宅を提案しております。大震災の時に起こった教訓を活かし、しっかりとした地震対策を行っていきましょう。

※1　震災関連死を除く。

地震に強い家づくりのポイント

平成12年以降の現行耐震基準に適合させた家にしよう

地震に強い家とは、「平成12年以降の現行耐震基準に適合」した住宅のことを指します。
耐震リフォームで、【金物（補強金物・引き抜き対策金物）】【壁】【地盤・基礎】の基準を満たした住宅にしましょう。
「自分の命、家族の命を守る」ためには、今すぐ決断と行動が求められています！
まずは、下記の自己診断10のチェックを行い、一つでも当てはまったら、耐震診断をおすすめします。
耐震診断は有料ですが、公的な支援が充実しており、資金調達は比較的容易です。
こうした耐震リフォームに対する助成金の情報も集めていきましょう。